当社には、全国各地のミドル・シニア世代を中心とした中途採用の求人情報が集まってきています。
求人票を見ていて「これでは応募はゼロだろうな…」と思ってしまうことが多々あります。
もちろん会社として必要だと判断されたから求人をしているのでしょうが、あえて問いたいことがあります。
その求人、本当に必要ですか？
現代は、クラウドワークや顧問など、働き方の幅が広がってきています。
そこで、問いたいのは、
あえて正社員を採用する意味、正社員でなければならない理由は何か？
ということです。
正社員を採用するということは、会社にとっては人件費や福利厚生費などがアップするという一定のリスクを伴います。
もちろん、クライアント企業の要望に沿うような人材をご紹介することは当社のような人材紹介会社の役割ではありますが、正社員を雇うよりもリスクの少ない形で知識や経験を持つ人材を採用できる方法を検討しても良いのではないでしょうか。
例えば、貴社が新規事業の立ち上げを検討して、部長職を募集したとします。
しかし、貴社が求めている経験を有しているのは大企業の一部の人材のみで、中小企業への転職をリスクと捉えて応募がまったく来ないという事態を当社は頻繁に目にしています。
顧問契約という新たな形
そのような大企業の一部の人材しか持っていない知識や経験を中小企業や地方企業に取り入れる「新たな形」が、顧問といわれるものです。
内閣府が推進している兼業副業によって、大手企業の人材が顧問として活躍しはじめておりますので、大手企業にしかなかった高度な経営ノウハウ、知見、技術、人脈を貴社も手に入れることができるようになりました。
- コロナ禍で既存事業不透明、新規事業に活路を見出したいがノウハウと人材がいない
- 新規事業に向けて新たに人材を雇用するには先の見通しが不透明で積極的になれない
このような既存事業だけではジリ貧になってしまうと焦っていたり、不安に思っていたりする企業様に対して、経営課題を解決できる大手上場企業の役員、本部長、海外事業責任者として活躍されて来た方など、各領域において高度な経営ノウハウ、知見、技術、人脈を持つ課題解決のプロが非常勤で採用し、貴社の課題解決を行うことができます。
なお、顧問との契約形態は、当社が顧問と契約して貴社に派遣する形式です。つまり、貴社からヒアリングして決定した指示内容を受け、当社から顧問に対して指示(業務内容の通知)をいたします。
このような契約形態にすることで、「顧問を採用したが、何もしてもらえなかった」「顧問にどのように指示を出して良いのかわからない」というトラブルを未然に回避することができ、安心して顧問を採用していただくことができるからです。
